デリバティブの基礎知識
テクニカル分析
過去の価格や出来高をさまざまな手法で分析し、その後の相場の方向性を予測する方法。
→（問題の記述は正しい）
デリバティブの参照金利
店頭デリバティブで用いられる金利は
円・ドル・ユーロのLIBOR
スワップレート
が基本。
※「基準貸付利率」「国債利回り」が参照されることはほとんどない。
クーポンスワップ
異なる通貨のキャッシュフロー（元本＋金利）を、あらかじめ合意したレートで交換する取引。
※元本交換なしで利息のみ交換するタイプも存在。
スワップション
将来スワップ取引を行う“権利”を売買するオプション取引。
→（問題の記述は正しい）
先物取引の基礎とひっかけポイント
先物取引に「貸借関係」はない
買い方も売り方も、現物や資金を借りるわけではない。
※信用取引との混同に注意。
長期国債先物の限月
3・6・9・12月限が存在するが、
常時取引されるのは 3 限月のみ。
カレンダースプレッドの呼値
ストラテジーの買呼値とは
期近の限月を売り
期先の限月を買う
際の呼値のこと。
→（問題文は逆で誤り）
オプション取引
ITM／OTM の正しい判定
◎プット・オプション
権利行使価格 ＞ 現在価格 → ITM（利益が出る状態）
権利行使価格 ＜ 現在価格 → OTM（利益が出ない状態）
→（問題文は誤り）
権利行使のタイプ
有価証券オプションの権利行使はヨーロピアン・タイプ
（最終日のみ行使可能）
TOPIXオプションも日経平均オプションも
→ 最終取引日の翌営業日のみ権利行使可
金利とオプションプレミアムの関係
コール：短期金利 ↑ → プレミアム ↑
プット：短期金利 ↑ → プレミアム ↓
→（問題の記述は正しい）
信用取引（最重要・高頻出）
金融業者が貸し付けるもの
約定代金の全額
売付証券
（これは正しい）
品貸料（貸株料）の計算期間
新規売買成立日の 3 営業日後の受渡日から
弁済売買成立日の 3 営業日後の受渡日の 前日 まで
差引受払金額の正しい計算式
買建株を転売した場合：
差損益
－ 委託手数料（消費税込）
－ 金利
＋ 品貸料
（問題文では符号が逆になっていた）
追証（追加保証金）の発生
委託保証金代用の株価が下落し、保証金維持率を下回った場合に発生。
あなたが送った例（A社株・B社株の下落）では追加徴収が必要。
CFD取引（店頭・上場）
勧誘規制の適用
個人を相手とする 上場CFD では、
不招請勧誘の禁止
受諾意思確認義務
再勧誘禁止
が 適用される。
→（問題文は「適用されない」と誤り）
その他の重要ポイント集
特設注意市場銘柄
制度信用銘柄の選定基準の1つに該当。
→（問題文は正しい）
先物と信用は混同しない
「先物取引では貸借関係は存在しない」
→ 外務員試験で頻出のひっかけポイント。
株価指数先物のストラテジー呼値
期近売り＋期先買い＝買呼値
→（問題文は逆で誤り）